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送電線といえば山の中を鉄塔が一列に並んで・・・といったイメージですが、現実には住宅地や幹線道路にも鉄塔は並んでいます。住宅地では送電線の下を遊歩道や緑地帯などにしていますが、あくまでも電線直下の土地だけです。これは送電線のメンテナンスのために、地役権を設定して確保している土地であり、地権者には借地料が支払われています。


発電所で作られた電気は変電所で電圧を下げながら配電用変電所に送られ、電柱、トランスを経由して各家庭に供給されます。山の中はいいとして、問題は街の中にある配電用変電所と送電線です。住宅街で金網に囲まれた電力施設を見たことがあると思いますが、都市部ではビルや公共施設の地下に設置されることもあります。知らないうちに隣のビルに変電所ができてた、なんてこともあるのです。


当然のことですが、日本では電力各社はもちろん、経産省も厚労省も電力設備からの漏洩電磁波は無害となっています。電磁波被害に関しては賛否両論ですが、ヨーロッパは「安全が保証されない限り危険」とし、日本は「危険が証明されなければ安全」とします。これは民族性の違いなのでしょうか?もっとも政府が電磁波被害を認めれば、経済が破綻しますので、どこの政府も絶対に認めないでしょうね。それでもメーカーは電磁波漏洩対策をした製品を出してきます。第二のアスベストや薬害エイズにならないことを祈るばかりです。


さて、精神面、肉体面において重大な悪影響を及ぼす電力設備ですが、その対策は『発生源から離れる』以外にはありません。ついでながら、どんどん増えている、携帯電話の基地局も送電線と同じと考えて下さい。ビルの屋上や鉄塔などに、独特の形をした通信アンテナが建っているのですぐに分かりますね。


では、どのくらい離れればいいのでしょう。原則は自宅から直線距離で250メートル以上です。地図で自宅を中心に半径250メートルの円内に送電線、配電用変電所、携帯基地局などがなければ大丈夫です。最悪の場合でも150mは離れてください。通行人であれば目の前にあっても一過性なのでいいのですが、住居の場合は生涯電磁波暴露を被ることになります。特に睡眠時は要注意ですので、引っ越しや自宅を購入される場合はくれぐれもご注意ください。




補足
街には網の目のように電線が張り巡らされています。この電線にはたいてい6600ボルトの電気が流れています。家の中は100ボルトですが、外は違います。感電したらアウトです。高圧送電線の数十万ボルトに比べれば低いのですが、問題は送電線と違って、家と電線の距離が近いことです。しかし、今や電気のない生活は不可能なので、これは必要リスクと考えざるを得ないのでしょうか。


とはいえ、二階の窓を開けたら目の前に電線があったり、マンション自室のベランダと電線が同じ高さというのはいただけません。電磁波は大人よりも子供により大きく作用します。せめて、寝室と子供部屋は遠ざけたいものです。




欧米では常識になっている電磁波の健康被害ですが、日本ではようやく関心が持たれてきたかな、といったところです。国立環境研究所と国立がんセンターが各地の大学と協力して発表した調査結果では、高圧送電線や電気製品の電磁波が及ぶ環境では、子供の白血病発症率が2倍以上になるそうです。


「今頃、何言ってるんだ」と言いたくなりますが、まあ、少しは進歩したかなという感じですね。


風水では以前から電磁波の問題提起をしてきました。日本では住宅の敷地の上を送電線が走っています。法的に地役権が設定され、地権者が撤去を求めることはできません。現在、そういう環境にいる方には申し訳ないのですが、そのような土地や住宅に住んではいけないのです。近隣相場よりも安く購入できるし、電力会社から借地料も支払われるからといっても、けっしてお買い得物件ではないのです。

携帯電話の電磁波についても結論は出されないままに、メーカー各社の努力によって、現在の携帯電話の漏洩電磁波量は以前と比べると大変少なくなりました。メーカーの言い分は、健康被害ではなく医療機器の誤作動防止のためとのことです。でも相変わらず飛行機の離着陸時は携帯もデジカメも禁止です。


何が本当なのか、何を信用していいのか、不安を払拭することはできません。ただ、ひとつ言えることは、もし、電磁波被害が証明されたら、企業のダメージはかってないほど深刻なものになります。基幹産業はすべてアウトですね。
やはり政府は国民よりも企業優先・・・かな?